[PDF] 日米株価の相似形 ～ドル建て日経平均とダウはぴったり一致～
1月10日 為替ドル円：157.75円
高値:158.37円（1/8）安値:140.58円（9/16）
変動幅：17.79円 変動率：11.3％
1月10日 日経平均：39,190.40円
高値:40,281.16円（12/27）安値:35,619.77円（9/11）
変動幅：4,661.39円 変動率：11.9％
※※※ダウと日経平均の関係は、2007 年についてはドル・ベースでも円ベースでも相関関係は希薄であった。
日経平均とドル円の過去1年間の相関係数は、2025年1月10日時点で0.5665、過去3年間では0.7968。
一見、円相場とＴＯＰＩＸが関係しているように映る唯一の期間は橙色の点が示す昨年前半だ。ただ、この時期の日本株には、著名投資家のウォーレン・バフェット氏による日本の商社株への投資や国内企業のコーポレートガバナンス（企業統治）改善に対する期待など独自の押し上げ要因があったことを踏まえると、いわゆる見せかけの相関で、円安の影響は副次的なものであった可能性が高い。
豪ドル円と様々な指数、為替、個別株との相関を算出しています。日経平均が上昇したときに一緒に上昇している個別株がなにかわかります。
90日間（2024/9/6->1/10）の相関係数：0.68549
この時期の為替ドル円と日経平均との関係は、正の相関関係がやや強いと言えます。
実際、円相場が日本株に与える影響はますます小さくなっており、昨年７月以降の東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）とドル・円相場の相関関係を見ると、0.23とかなり弱い相関しかない。同期間の日経平均株価と円相場の相関はわずかなマイナスとなっている。
7月にかけて続いてきた円安と株高の高い相関関係が崩れてきた。7月末からの円安再燃に対して、日経平均など日本株は上値の重い展開が続いている。
両者の関係性は、2012年末から2017年前半までは強い相関関係が続きました。2012年末からのによる円安、株高が進行すると、円安なら株高、株が下がれば円高、とその連動性への注目が高まりました。
しかし、日経平均とドル円相場との関係は、もっと以前から強い相関関係にありました。2011年以降の推移を見ると、非常によく似た推移となっており、2013年末時点での過去1年間の相関係数は0.9386、過去3年間では0.9739と非常に強い数値となっていました。
為替の円安進行は日本の輸出関連企業に恩恵をもたらし、株価を押し上げるとの常識は、最近のデータを見る限り既に覆されているようだ。
相関9割！日経平均とダウ×ドル/円。年末高と積立投資の本質を考える
日本の輸出企業の変化を考慮すれば、円と株価の相関性が失われたことは決して驚くことではない。やのような勝ち組とされる企業は、日本で生産した商品を輸出するかつてのスタイルを捨て、より国際的で多角的なビジネスを展開してきた。福井県立大学の中島精也客員教授は、円安は輸出企業に恩恵をもたらすと言う人もいるが、国内製造業の空洞化の後ではその影響は非常に限定的だと語る。
日経平均株価は、ドル円相場と同じく5月以降、"三角持合い"の展開でしたが、直近は上抜けてきています。 日本株式市場では、外国人投資家の売買動向が注目されます。外国人投資家の買越し（売買代金ベース）は2013年4月にピークをつけ、8月には売越しになりました。その後、9月に再び買越しに転じ、今後、買越しが増加するかどうかが注目されます（グラフ3）。 今後、日経平均株価とドル円相場が高い相関を維持しつつ、IMM先物ポジション（非商業）のドルロングポジションの増加と日本株式市場での外国人投資家の買越しの増加がみられれば、一段のドル高、株高の可能性が高くなるのではないかと思われます。
日経平均株価が急落する時に急上昇するという特徴があり、日経平均株価と通常は弱く逆相関する傾向がある。 ..
今後、日経平均株価とドル円相場が高い相関を維持しつつ、IMM先物ポジション（非商業）のドルロングポジションが増加し、日本株式の外国人投資家の買越し額が増加した場合には、一段のドル高、株高の可能性もあると思われます。
この状況はドル円とクロス円の相関関係を崩している。再び145円台を視野に上昇するドル円 ..
ただし、行き過ぎた円安は、輸入物価上昇による交易条件の悪化などのマイナス面も出てきます。物価の上昇が進むと金利も徐々に上昇していく可能性があります。長期金利の上昇＝国債価格の下落、これがさらに進むと、莫大な国債を抱える金融機関の経営にも影響することになります。
2016年には円安・株高も急減速、巻戻しの流れが強まり始め、両者の相関係数も低下傾向となりました。
の「対米ドル円ベータ値」という指標でランキングしました。円高進行時に株価 ..
日経平均株価は、ドル円相場と同じく昨年12月以降下落し、もみあいの展開となっています。 直近の日本株式市場では、外国人投資家の売買動向が注目されています。外国人投資家の買越し額（売買代金ベース）は昨年4月にピークをつけ、同8月には売越しになりました。その後、再び買越しに転じましたが、2014年に入り、再び売越しとなりました（グラフ3）。
長期的な観点で振り返ると、円建てNYダウ平均と日経平均の相関性が高いことが知られています。 ..
また、半導体関連企業では為替レートよりも世界経済の見通しの方がはるかに大きな影響を及ぼす現状で、こうした実情を映し、ドル・円と東証33業種の電気機器指数の相関は新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）以降、低下している。
日経平均株価とドル円の相関関係 | XMトレーディング ™攻略
ドル円IMM先物ポジション（非商業）とドル円の関係をみてみましょう。ドル円IMM先物ポジション（非商業）は、2012年10月にドルロングポジションに転換し、その後のドル高トレンドの下支えになったと考えられます。
直近、ドルロングポジションは若干減少したものの、ロングポジションは維持されています（グラフ2）。 ドル円相場は、昨年12月に105円台の高値をつけた後、もみあいの展開となっています。このもみあいを抜け出しドル高の方向へ進んだ場合には、同時にドルロングポジションが増加する可能性があると思われます。
そのため、一般的にドル円相場が円安方向に進むと日本の代表的な企業を含む日経平均株価は上昇し、円高方向に進むと下落する傾向があります。
ドルベース日経平均は、2016年序盤は低下。2月12日には2年8カ月ぶりの安値水準となる131.9ドル。7月末からは円高のまま日経平均が上昇し、ドルベースでは連日の年初来高値更新、9月21日にはこの年高値となる167.57ドルまで上昇。
2017年は上昇傾向、日経平均が2万円台に到達した6月2日には、17年ぶり高値となる182ドル台まで上昇。10月末には日経平均が21年ぶり高値となる22000円台に達し、ドルベースは12月に203ドルまで上昇。
2018年1月4日には日経平均は26年ぶり高値となる23000円台、23日には24000円台に、ドルベースでは219ドル台まで上昇。2月の急落で3月23日には20600円台、ドルベースは196ドル台へ。10月2日、日経平均は約27年ぶり高値となる24270円、ドルベースでは213ドル台。12月は米株急落に連れ、25日には1年8カ月ぶり安値となる19100円台と173ドル台。
2019年の日経平均は1月の19500円台が安値、10月半ばから連日の高値更新、12月17日には24066.12円で1年2カ月ぶり高値。ドルベースでは1月の180ドル台から12月には219ドル台まで上昇。2020年、日経平均は3月19日に16552.83円で3年4ヵ月ぶり安値へと急落後に上昇、11月にはワクチン期待や米政権交代への不透明感払拭などを背景に世界同時株高となり、12月末には2万7千円台、2021年2月には30年半ぶり高値3万円台。2023年5月には33年ぶり高値を更新、7月には33750円台へ。2024年1月にはバブル後最高値を連日更新、2月22日には34年2カ月ぶりに過去最高値を更新、3月22日には40888.43円。7月には42000円台へ。
ドルベースでは2021年1月に過去最高値を更新、2月には287ドル台まで上昇。
日経平均は約3か月ぶりに4万円を回復！大引けは維持できず… 日本株、ボラが大きすぎて信用をなくす…新興国より信用がない…
"アベノミクス"相場といわれている昨年10月以降（データ期間：2012年10月5日から2013年11月15日、週間ベース）の日経平均株価と米ドル円、NYダウ、上海総合指数、日本債券指数（野村BPI総合指数）の各資産の相関係数をみると、日経平均株価と米ドル円との相関性が最も高くなっています。（日経平均株価と米ドル円の相関係数は、0.673）日本銀行の量的緩和により、マネタリーベースが増加し、円安ドル高とともに、日経平均株価は上昇してきました（グラフ1）。
日経平均株価が急落する時に急上昇するという特徴があり、日経平均株価と通常は弱く逆相関する傾向があります。 ..
2015年高値168.83ドル（4/23）、安値141.4ドル（9/29）
2014年高値155.47ドル（1/2）、安値135.91ドル（10/17）
2013年高値154.95ドル（12/30）、安値117.53ドル（1/24）
日本の株式市場における外国人投資家のシェアは6割以上とも言われます（2014年6月時点）。その6割以上の投資家目線で日経平均を見ると、為替を考慮したドルベース日経平均の値動きが重要となります。
10月中旬の株安局面では、ドルベース日経平均は2014年最安値を更新し、10月31日の日銀追加緩和による急騰では、今年高値と安値とのちょうど中間点まで上昇しました。この時、円建ての日経平均は年初来高値を更新し、2007年11月以来7年ぶりとなる高値水準に到達しました。
円ベースで見る日経平均は、ドルベース日経平均にドル円相場を掛け算することでも算出されます。従って、円ベースの日経平均とドル円相場との相関関係は強くなりがちで、円安株高傾向の時には日経平均は急騰し、円高株安傾向の時には日経平均は急落することになります。
日経平均、NYダウ、NASDAQ,ドル円の関係は？(2024-08-07)
2012年10月以降（データ期間：2012年10月第1週から2014年4月第4週、週間ベース）の日経平均株価と米ドル円の週次騰落率の相関係数※をみると、0.687と高く、ドル円が円安ドル高傾向で推移した時期には、日経平均株価も上昇傾向で推移しました（グラフ1）。
日経平均VIは低下、株価堅調で警戒感が緩和（FISCO 株・企業報）
日本が輸出大国というイメージも見直しを迫られそうだ。主要国の中で過去10年間に輸出が減少した国は日本のみであり、日本企業による海外への生産シフトと国際競争力の低下が一因として挙げられる。円安に振れたからといって投資家が日本株を買わないのも無理はない。
円相場とたもとを分かったことがしばらくは日経平均の底堅さにつながりそうだ。円安・ドル高の進行と日本の株高が並行する動き.
下表は、日経平均株価と米ドル円、NYダウ、上海総合指数、日本債券指数（野村BPI総合指数）の各資産との相関係数※を計測したものです。
22日午後の東京外国為替市場のドルの対円相場（気配値）は、日経平均株価の堅調な値動きなどに支援され、1ドル＝154円台後半に上昇した。
米ドル／円と日経平均のグラフを重ねてみると、3月から6月にかけて両者はほぼ重なる推移が続いたことが分かる。その後さらに7月にかけて、円安=株高、円高=株安といった具合に両者は高い相関関係が続いたが、7月初めで日本株の急騰相場が一段落となった頃から、相関関係の崩れが目立ってきた（図表参照）。